旅の友「駅弁」。実際に食べた９，０００個以上の駅弁を中心に、日本全国と世界の駅弁を紹介します。
駅弁の掛紙に記載された内容から、その駅弁が調製された年月日を推定する手掛かりについて記しました。
２０世紀の駅弁掛紙の多くには、「調製」の文字や年月日時の数字などを記した丸い印影「調製印」があります。明治時代からの政府の食品衛生行政や国営鉄道の構内営業取締の中で、掛紙に弁当を調製した年、月、日、時が記されるようになりました。
１９１８（大正７）年の食品衛生法の改正により、弁当に調製日時の記載が義務付けられたようです。駅弁の掛紙にはその前年の１９１７（大正６）年から調製印が現れ始めたようです。
調製印があれば、その駅弁が調製された日を特定できます。しかし、印字がかすれたもの、年の表記がないもの、年の表記について西暦の上二桁や元号を省略したものが多々あり、調製年月日を特定できない駅弁が多々あります。
左の駅弁掛紙では、「調製」「３８．１２．３０」「１６時」の調製印から、１９６３（昭和３８）年１２月３０日１６時の調製と判断できます。１５０円の価格や「国鉄」の文字から、１９３８（昭和１３）年のものではないと判断できます。
駅弁の調製印は、昭和時代まではほぼ和暦が使われてきました。皇紀の絵柄の掛紙はありますが、皇紀の調製印は無いようです。１９８９（昭和６４・平成元）年１月の改元、いわゆる２０００年問題が起きた２０００（平成１２）年１月頃、２０１９（平成３１・令和元）年の５月の改元のタイミングで、和暦を西暦または西暦下二桁の表記に切り替えた調製元が見られます。平成時代は元号を省略した和暦表記と西暦下二桁表記に１２年の差しかなく、その間に物価がほぼ変動しなかったため、和暦か西暦か分かりにくい掛紙が多くなっています。
アメリカの圧力を受けて、厚生省は１９９５（平成７）年４月１日に改正食品衛生法を施行、食品の日付表示を製造年月日表示から期限表示に改めたことから、駅弁の掛紙にも消費期限の表示が加わり、２０００年代には調製年月日の表示を削除したものも現れ始めました。
左の駅弁掛紙では、「０１．１０．２７ １２：００」の製造年月日と「０１．１０．２７ ２０：００」の消費期限が併記されます。その右の駅弁掛紙では、「２００８．１２．１３ １３時」の消費期限のみ記し、製造年月日の表記がなくなりました。
１９７０（昭和４５）年まで、国鉄（その前身を含む）の駅で売られる駅弁の価格は統制されていました。それ以前の駅弁であれば、掛紙に記された価格から調製の時期を類推できます。なお、下記の価格は文献により差異が見られます。また、これより高い価格の駅弁が、許可により販売されたことがあります。
| 年月 | 上等辨當 | 普通辨當 | 普通鮨 | サンドウヰツチ | 出典 |
|---|---|---|---|---|---|
| １８８７（明治２０）年時点 | １０銭 | ５銭 | ５〜８銭 | 林順信・小林しのぶ「駅弁学講座」Ｐ．１５９ | |
| １８９７（明治３０）年時点 | １５銭 ２０銭 | １０銭 １２銭 | ６銭 ７銭 | 林順信・小林しのぶ「駅弁学講座」Ｐ．１６０ | |
| １８９８（明治３１）年時点 | ２５銭 | １５銭 | ５銭 ８銭 | 林順信・小林しのぶ「駅弁学講座」Ｐ．１６０ | |
| １９０６（明治３９）年 | ２５銭 | １５銭 | １０銭 | ２０銭 | 林順信・小林しのぶ「駅弁学講座」Ｐ．１６０ |
| １９１３（大正２）年 | ３０銭 | １５銭 ２０銭 | １２銭 | 林順信・小林しのぶ「駅弁学講座」Ｐ．１６０ | |
| １９１７（大正６）年１２月 | ２５銭→３０銭 | １５銭 | １０銭→１２銭 | ２０銭→２５銭 | 大正６年１２月１３日新橋運輸事務所長通知 |
| １９１９（大正８）年 | ３０銭 ４０銭 | ２０銭 | １５銭 ２０銭 | ３０銭 ４０銭 | 林順信・小林しのぶ「駅弁学講座」Ｐ．１６１ |
| １９２２（大正１１）年１０月 | ４０銭→３５銭 | ２０銭 | ２０銭 | ４０銭 | 大正１１年１０月１８日停車場構内営業人従業心得 |
| １９３０（昭和５）年 | ３０銭 | ２０銭 | ２０銭 | ３０銭 | 名古屋鉄道局「停車場構内営業規程」昭和５年１０月１日現行 |
| １９３８（昭和１３）年８月 | ３０銭 | 廃止 | 日本国有鉄道百年史第１０巻Ｐ．７８９ | ||
| １９４０（昭和１５）年２月 | ３０銭 | ２０銭 | ３０銭 | 昭和１５年２月１９日構内営業規程 | |
| １９４３（昭和１８）年８月 | ４０銭 | 日本国有鉄道百年史第１０巻Ｐ．７８９ | |||
| １９４３（昭和１８）年８月 | ４０銭 | ３０銭 | 昭和１８年８月３日農林省告示第４２５号（価格等統制令の規定による） | ||
| 年月 | 上等弁当 | 普通弁当 | 料理弁当 | 出典 | |
| １９４６（昭和２１）年８月 | ３円 | １円または２円 | ５円 | 日本国有鉄道百年史第１０巻Ｐ．７８９ 昭和２１年８月２日大蔵省告示第６１４号（物価統制令の規定による） | |
| １９４７（昭和２２）年４月 | 最高１０円 | 最高５円 | 最高１０円 | 日本国有鉄道百年史第１０巻Ｐ．７８９ 昭和２２年４月１２日物価庁告示第１５９号（物価統制令の規定による） | |
| １９４７（昭和２２）年９月 | 最高２０円 | 最高１０円 | 最高２０円 | 日本国有鉄道百年史第１０巻Ｐ．７８９ 昭和２２年９月２０日物価庁告示第７００号（物価統制令の規定による） | |
| １９４８（昭和２３）年９月 | 最高５０円 | 最高３０円 | 最高７０円 | 日本国有鉄道百年史第１０巻Ｐ．７８９ | |
| １９５１（昭和２６）年８月 | １００円 | ８０円以内 | |||
| １９５１（昭和２６）年１１月 | １５０円以内 | ８０円以内 | 値段の明治大正昭和風俗史（朝日新聞社）１９８１ | ||
| 年月 | 特殊弁当 | 普通弁当 | 料理弁当 | 出典 | |
| １９５４（昭和２９）年７月 | ２００円以内 | １００円以内 | １００円以内 | 昭和２９年７月１日日本国有鉄道構内営業規則 | |
| １９６３（昭和３８）年６月 | ２００円以内 | １５０円以内 | 値段の明治大正昭和風俗史（朝日新聞社）１９８１ | ||
| １９６６（昭和４１）年１月 | ３００円以内 | ２００円以内 | 値段の明治大正昭和風俗史（朝日新聞社）１９８１ | ||
| １９７０（昭和４５）年１月または４月 | 指導価格制度廃止 | ||||
現在のＪＲグループ各社に相当する鉄道事業者は、以下のように変遷してきました。掛紙にこれらの名称があれば、調製の時期を類推できます。「鉄道省」「日本国有鉄道（国鉄）」「ＪＲ」以外の表記を持つ駅弁掛紙は、ほとんどないかもしれません。
おおむね１９７０年代、昭和４０年代以降の駅弁掛紙には、国鉄やＪＲが実施した観光キャンペーンの表記やロゴマークが多く見られます。掛紙にこれらの名称があれば、調製の時期を類推できます。キャンペーンの終了後もその表記を残したままの駅弁掛紙が多々あります。
国鉄が１９７０（昭和４５）年１０月から１９７６（昭和５１）年１２月まで実施した観光キャンペーン。１９７１（昭和４６）年１月２２日の調製である左の駅弁掛紙に、「ＤＩＳＣＯＶＥＲ→ＪＡＰＡＮ」の表記が見られます。
国鉄が１９７６（昭和５１）年から東北６県で実施したキャンペーン。１９８０（昭和５５）年９月１２日の調製である左の駅弁掛紙に、そのロゴマークが見られます。
国鉄が１９７７（昭和５２）年１月から１９７８（昭和５３）年１０月まで実施した観光キャンペーン。１９７８（昭和５３）年６月２日の調製である左の駅弁掛紙に、「一枚の」「キップから」の表記が見られます。期間が２年弱と短いため、この表記を持つ掛紙はそれほど多くありません。
国鉄が１９７８（昭和５３）年１１月から１９８４（昭和５９）年１月まで実施した観光キャンペーン。１９８０（昭和５５）年１１月２７日の調製である左の駅弁掛紙に、「いい日旅立ち ＤＩＳＣＯＶＥＲ ＪＡＰＡＮ２」のロゴマークが見られます。
国鉄が１９８４（昭和５９）年２月から１９８７（昭和６２）年３月まで実施した観光キャンペーン。１９８６（昭和６１）年９月６日の調製である左の駅弁掛紙に、「エキゾチック ジャパン」の文字が見られます。
ＪＲ東日本が１９８８（昭和６３）年４月からおそらく１９９２（平成４）年５月頃まで実施したキャンペーン。１９８９（昭和６４）年１月７日に購入した左の駅弁掛紙に、そのロゴマークが見られます。
ＪＲ東日本が１９９２（平成４）年７月から１９９５（平成７）年まで実施したキャンペーン。このロゴマークは駅弁の掛紙では、２１世紀に入っても使われていました。１９９２（平成４）年８月１２日の調製である左の駅弁掛紙に、そのロゴマークが見られます。
ＪＲ東日本が１９９５（平成７）年６月からおそらく１９９８（平成１０）年３月頃まで実施したキャンペーン。１９９７（平成９）年３月１９日に購入した左の駅弁掛紙に、「東北大陸から。ＪＲ東日本」の表記が見られます。
ＪＲ東日本が１９９８（平成１０）年３月から２００１（平成１３）年３月頃まで実施したキャンペーン。２００１（平成１３）年３月２４日の調製である左の駅弁掛紙に、そのロゴマークが見られます。
ＪＲ西日本が２００４（平成１６）年４月から実施する観光キャンペーン。２００５（平成１７）年８月１日に購入した左の駅弁のふたに、ロゴマークが印刷されています。ただし実施期間が長期に渡るため、これで判明することは、ＪＲ西日本管内の駅弁であることと、２００４（平成１６）年４月以降の販売であることだけです。このロゴマークがない駅弁も多々あります。
駅弁の掛紙には、特定の時期や期間に義務付けられたり現れた絵柄や表記を持つものがあります。
１９０３（明治３６）年または１９０６（明治３９）年に、当時の国の鉄道作業局は停車場構内物品販売営業人従業心得を制定、国営鉄道の構内営業について仕様を定めました。その中で弁当、鮨、サンドウィッチ、今でいう駅弁について、以下の事項を鮮明に印刷すべしとしました。
この規程は「停車場構内営業人従業心得（１９２２（大正１１）年時点）」や「駅構内営業人従業心得（１９２７（昭和２）年時点）」などと名称を変えながら適宜改訂され、弁当などの商品に記す表記や注記が加除され、その時々の駅弁掛紙に反映されていきました。１９０６（明治３９）年３月の鉄道国有法により、全国規模に拡大した国営鉄道の駅弁屋に適用され、ここに駅弁掛紙としての仕様が定まりました。１９１０年代、明治４０年代前後のものと考えられる左の駅弁掛紙に、この３項目が反映されています。
逆に、これ以前の駅弁掛紙には、これ以降のものが備える駅弁掛紙らしさが見られないものが多くなります。例えば、名所の紹介がない、そもそも絵柄がない、鉄道に関する用語や注記がない、調製元の記載がないことがある、価格の表記がない、などです。そのため、コレクションとして出所が判明しているか、現存する調製元の名前がなければ、駅弁の掛紙と認識することが困難になります。１８９０年代、明治２０年代のものと思われる左の紙は、停車場内という文字があることで駅弁の掛紙として収集されましたが、これがなければそうならなかったと思います。
１９１７（大正６）年頃から１９２２（大正１１）年頃までの駅弁掛紙の一部には、表面に意見等の記入欄が見られます。この頃の駅弁掛紙には、本品（駅弁）に意見等あれば余白や裏面に書いて鉄道係員に渡せ旨の注記を持つものがあり、これに記入箇所を設けたものです。明治時代には注記そのものが見られず、昭和時代には記入案内がなくなり、戦後昭和には注記そのものが廃れたようです。１９２２（大正１１）年２月１１日の調製である左の駅弁掛紙に、そんな欄が見られます。
１９２２（大正１１）年６月から１９２３（大正１２）年９月まで、駅弁の掛紙には月替わりの広告枠がありました。鉄道局が公認する東京の三重商店と丸ノ内商店が、掛紙の絵柄に重ねて右と左と下部に四角い広告枠を設け、下部に鉄道局、下部以外に企業の広告を入れたものを、主要駅の調製元に卸したようです。昭和初期まで残存したと記す文献もあります。１９２２（大正１１）年１０月に使用されたものを復刻した左の駅弁掛紙に、サクラ政宗と鉄道旅行薬の広告と門司鉄道局の案内が見られます。
国家総動員法に基づく価格等統制令により、１９３９（昭和１４）年９月１８日の価格に凍結された物品に、価格停止品を示すマル停マークが付けられました。１９４６（昭和２１）年３月３日の物価統制令の公布により廃止。同じ時期の駅弁掛紙には、マル停マークのないものや、少数ながら１９４０（昭和１５）年６月２４日の改正暴利行為等取締規則による公定価格を示すマル公マークを付けたものがあります。その頃に使用されたと思われる左の駅弁掛紙に、マル停マークが見られます。
戦時における食糧事情の悪化により、政府は１９４１（昭和１６）年４月に６大都市（東京、横浜、名古屋、京都、大阪、神戸）で米穀の割当配給制を実施、米の食事には政府より交付される外食券が必要となり、１２月に全国へ拡大されました。１９４５（昭和２０）年６月には旅行者用外食券の制度が実施され、米飯を含む駅弁の購入に旅行者用外食券が必要となりました。
昭和２０年代の駅弁の名前や掛紙に「外食券」の表記を持つものがあります。下記の等外米を使用したり、食糧事情の好転で、昭和３０年代以降の駅弁掛紙にこの表記はないようです。もっとも、この時代は駅弁屋でも米穀の調達が難しく、駅弁の販売を休止したり、米飯を含まない駅弁を販売することが多かったようで、外食券の表記を持つ駅弁掛紙は、あまり残されていないと思います。１９５４（昭和２９）年１０月２７日の調製と思われる左の駅弁掛紙に「外食券」の表記があります。
１９５２（昭和２７）年から１９５６（昭和３１）年まで、等外米を使用した駅弁が販売されました。等外米とは、農産物検査法に基づく米穀の規格検査で等級別品位基準を満たさず規格外となったもの。上記「外食券」のとおり、米飯を含む駅弁の購入には旅行者用外食券が必要でしたが、調製元の団体交渉により新潟県などの生産地から直接に等外米を調達し、この外食券が要らない駅弁を販売し始めました。
１９５５（昭和３０）年頃には米穀の供給が安定し、等外米の駅弁も廃れました。なお、等外米の制度は現存するほか、外食券の制度は１９６９（昭和４４）年まで残りました。１９５４（昭和２９）年当時のものを復刻した左の駅弁掛紙に、「等外米」「精選使用」の丸印が印刷されています。
第二次大戦中、当時の国営鉄道の構内営業人が、相互の連絡を密にし、組織の強化と組織体の利益を図るため、１９４３（昭和１８）年３月に社団法人全国鉄道構内営業中央会を設立しました。戦中戦後の食糧難、食材調達の難航により、１９４４（昭和１９）年４月の全国鉄道旅客食料統制組合への改組、１９４６（昭和２１）年８月の社団法人鉄道業務中央会への改組を経て、１９５２（昭和２７）年には名称を社団法人国鉄構内営業中央会に改称、構内営業の整備拡充や関係機関との連絡などを目的に、全国の国鉄駅での構内営業者が組織されました。
昭和４０年代から５０年代の駅弁掛紙には、調製元がこの会員であることが、多く記されています。１９８７（昭和６２）年４月の国鉄分割民営化を受けて、国鉄構内営業中央会は同年に名称を日本鉄道構内営業中央会に変更しました。２００３（平成１５）年７月２７日に購入した左の駅弁掛紙にその表記が残りますが、平成時代にこの表記がある掛紙はほとんどないはずです。
上記のとおり、１９８７（昭和６２）年に国鉄構内営業中央会は名称を日本鉄道構内営業中央会に変更しました。これ以降の駅弁掛紙の一部には、その表記があります。
昭和末期から平成初期までの駅弁掛紙では、その表記に揺れが見られることがあります。１９８９（昭和６４）年１月７日に購入した左の駅弁掛紙に、「東日本鉄道構内営業中央会々員」の表記があります。なお、ＪＲ九州管内の「九州鉄道営業会」は、実在する組織です。
日本鉄道構内営業中央会は１９８８（昭和６３）年に駅弁マークを制定、翌１９８９（平成元）年４月１日から、同会の会員が調製する駅弁に使用できることとしました。調製元が会員でないため駅弁マークのない駅弁や、会員でも駅弁マークを付けない駅弁は多々あります。１９８９（平成元）年１０月２１日の調製である左の駅弁掛紙に、駅弁マークが見られます。
政府は１９８９（平成元）年４月１日に消費税を導入、駅弁にも３％の消費税が課税され、駅弁の価格表記に「税込（み）」の文字が加わりました。価格の表示には、世間一般に広く使われた税抜き価格と、２０２１（令和３）年４月から義務化された総額表示（税込み価格）がありますが、駅弁の掛紙に印刷されたのは総額表示でした。１９８９（平成元）年８月１１日の調製と思われる左の駅弁掛紙に、「税込み価格」の表記が見られます。
これにより、当時５０円や１００円の単位で丸められていた駅弁の価格に、１０円単位の端数が現れました。消費税率が５％を経て２０１４（平成２６）年４月に８％へ改定されて以降、駅弁の掛紙やパッケージに価格を表記せず、食品表示ラベルに印字したり、明治時代から続いた価格の表記そのものをやめる駅弁が増えています。ところで、１９５４（昭和２９）年の岡山駅弁の掛紙には、１００円の価格に「（税込）」の表記があります。これが何の税であったのか、調べられていません。
農林水産省の農林物資の規格化及び品質表示の適正化に関する法律による、２０００（平成１２）年３月３１日の加工食品品質表示基準の制定に基づき、２００１（平成１３）年４月１日からすべての飲食料品に原材料等の表示が義務付けられました。２００１（平成１３）年８月２５日の調製である左の駅弁掛紙に、上記「ＴＲＡｉＮＧ」で紹介した同年３月２４日のものにはなかった食品表示ラベルが貼られています。
厚生省の食品衛生法による、２００１（平成１３）年３月１５日の改正食品衛生法施行規則に基づき、同年４月１日から加工食品におけるアレルギー物質の表示が義務化され、翌２００２（平成１４）年３月３１日までの経過措置が設けられました。２００２（平成１４）年４月３日に購入した左の駅弁掛紙に、前年１０月２７日調製のものになかった、「（原材料の一部に卵、小麦を含む）」の記述が、原材料名の表記に加えられています。
国の再生資源の利用の促進に関する法律が、２０００（平成１２）年６月７日に資源の有効な利用の促進に関する法律に大幅改正され、２００１（平成１３）年４月１日に施行されたことで、プラスチック製容器包装と紙製容器包装への識別表示が義務化されました。罰則の適用が２００３（平成１５）年３月末まで猶予されたことで、その期間までの駅弁掛紙には識別表示の有無が混在しています。２００４（平成１６）年１月３１日に購入した左の駅弁掛紙に、上記「アレルギー物質表示」で紹介した２００２（平成１４）年４月３日のものにはなかった、紙とプラの識別表示が加えられています。